インターネットショッピングで横行している詐欺。Amazonでも、「頼んだ物が届かない」という声がちらほら聞こえてきます。インターネットショッピングの都合上この手の問題は必ず付いて回ります。なので、消費者側が上手く避けて行かないといけない状態となっているので知識が必要です。この怪しいショップに当たる確率を下げるTIPSが意外と知られていない?と思ったので共有したいと思います。
出荷元と販売元
商品をどこが販売してどこから送られるかという情報が販売元と出荷元です。これらはそれぞれこう言い換えることができます。出荷元 → 在庫保管及び配送業者
販売元 → 仕入れ及び在庫管理者
出荷元がAmazonなら、Amazon倉庫に既に商品があるということなので「商品が届かない」という可能性は大幅に下がります。
※商品品質や配送品質がどうという話では無いので、物の選球眼は他で養う必要がある。
2.Keepa
Keepaとは、GoogleChromeの無料拡張ツールで商品ID単位で価格をトラッキングしています。基本的には最安値とかタイムセールの騙し値下げが無いか判断するのに使用しているツールなのですが、私はいつからこの商品が出品されているかを確認するのにも使用しています。出品日数が短いと出品しては消して出品しては消してを繰り返している可能性があるので警戒します。このような行動をしているのは値段変動を隠す、クレームや不評レビューを消すなど悪い理由はすぐに浮かびます。詳細はわからないですが怪しいのは避けたいので参考にします。
3.商品口コミと企業の評価はあてにしない
レビューは金で買う時代になっています。参考にすることはあってもあてにしません。商品レビューは以下のようなサイトでサクラ率を教えてくれます。
サクラチェッカー | やらせ サクラ評価 口コミが丸わかり
サクラ/やらせ口コミを除いた本当の評価が分かるサクラチェッカー。Amazonや楽天などECショップのやらせ・サクラ評価を見…サクラチェッカー
ただ、企業情報は有用です。この情報開示は特定商取引法でも記載を義務付けられています。この情報をどう使うかというと、登録住所が実在しているかを検索するというのは常識かもしれませんね。ここでは法人として存在しているか(日本で認められているか)を確認する方法を紹介します。
やり方は簡単で、
①販売元をクリック
②販売業者名をチェック
③国税庁サイトで検索
するだけです。国税庁が提供する法人番号公表サイトというのがありまして登録法人はそちらで公表されています。
法人番号とは
https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/setsumei/
法人には、1法人1つの法人番号(13桁)が指定され、登記上の所在地等に通知されます。個人番号(マイナンバー)と異なり、原則として公表され、どなたでも自由に利用できます。
Amazonで記載される情報と国税庁の情報が合致すれば安全性は高まります。ただ、もし登録情報を不正に利用した業者がいたらそれを見分けることは難しい。(不正利用の場合は企業から訴えられたりするから、新規出店じゃなきゃ安心度UPとか判断材料にはなる)
タイトル未設定
国税庁
4.出荷元Amazonが良い理由
上記の通り、既に在庫があるから安心という理由もあるのですが、もしもの返品の際にもメリットがあります。Amazonでの返品条件はどこから買おうが基本は商品が到着後30日以内なら可能です。(ものの種類は公式を参照)Amazon.co.jpおよびAmazonマーケットプレイスの大半の出品者は、原則として商品到着から30日以内の返品・交換を承ります。
ただ、2種類の区分けはされており「Amazon.co.jpが発送する商品の返品・交換の条件」「出品者が発送する商品の返品・交換の条件」で微妙な詳細が異なっています。簡単に言うと「Amazonが発送(出荷元)ならAmazonのルールで迅速簡単に返品可能」「それ以外が発送(出荷元)なら販売元のルールで返品」ということです。ハズレ品を引いてしまったときにこの差はすごく大事。ヤマト運輸に商品を持ち込むだけで返品できるAmazonルールはすごく楽ちんなので、この恩恵を確実に受けたいなら出荷元はAmazonを選ぶべきです。
これらの情報を知っていると「商品が届かない」というトラブルに合う確率を減らせるので参考にしてみてください。